医療保険で快適人生を送ろう

就業形態による医療保険の選び方をご紹介します。

会社員などの給与所得者は、健康保険組合の被保険者になります。健康保険組合も国民健康保険も医療負担の自己負担率は３割ですが、健康保険組合ならば、長期の入院や自宅療養の場合でも、傷病手当金として、標準の月額報酬の３分の２までが最長１年６ヶ月分受け取ることができます。しかし、国民健康保険にはこの制度はありません。このように給与所得者の場合、医療費負担の点では恵まれていますので、民間の医療保険の契約を考えたとき、現役中はあまり手厚い補償は必要ないと思います。

自営業者や個人事業主、フリーランスの人は給与所得者よりも入院による経済的なリスクが高くなります。自営業者などが入院してしまったりすると、収入が減ってしまうばかりではなく、経費も発生します。自営業者が加入する国民健康保険には、会社員や公務員のような傷病手当の制度がありません。したがって、自営業などの人は、給与所得者と比較してどうしても入院などによるリスクが高くなってしまいますので、民間の医療保険にもしっかりと加入しておいたほうが良いでしょう。

現在多くの保険会社から、多くの種類の医療保険商品が販売されており、その中からどれを選べばよいか迷っている人も多くいると思います。そのため、保険会社や保険代理店にすすめられるままに医療保険を契約してしまうひともいると思います。しかし、さまざまな医療保険が存在する以上、その中から自分にぴったりの医療保険を選びたいものです。医療保険の基本的な補償は入院給付金と手術給付金で、保険商品によって給付金額や補償期間などが異なり、その基本的な補償にさまざまな特約が付く形になります。